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6.石種ごとに名称がまちまち?

6.石種ごとに名称がまちまち?
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今回は、中国を含む外国産の墓石が、日本で販売される際には、
石種ごとにまちまちな名前が付けられて販売されている現状についてのお話です。

世界の石材工場と呼ばれている、中国の石材加工工場の多くは、
中国・東南の沿岸部、福建省の経済特区「厦門(アモイ)」から、
約100kmほど離れた「泉州(せんしゅう)」という所、
そして、さらに数十キロ離れた「恵安(けいあん)」、
そして、さらに離れた「宗武(そうぶ)」という地域に集まっています。

ちょうど、台湾から海を挟んで西向かいあたりに位置します。

石種ごとに名称がまちまち?

それらの工場の数は数千にも上り、お墓だけではなく、
建築石材、環境石材など、あらゆる石製品がこの地域でつくられています。

使用される石材も、中国産のみにとどまらず、インド、ヨーロッパ、
南アフリカ、アメリカ、南米などの様々な地域で採掘される原石が、
この地域に集まり、墓石や彫刻品、建築用石材製品に加工され、
日本を含むアジア諸国や欧米など、世界中に輸出されています。

日本で採掘される石には、「庵治石」「大島石」「天山石」など、
きちんとした名称がつけられているのが当たり前ですが、
中国やインドで採掘される石の多くは、採掘される地域や採石丁場を現す記号・番号が、
そのまま、その石の名称とされています。(きちんとした名称が付いてる石もあります)

石種ごとに名称がまちまち?

中国産の石では、「G623」「G614」「AG98」「K12」「G354」など、
インド産の石では、「M-1H」「MU」「YKD」「JA-1」などの名称です。

これらの名称が、中国の石材加工工場で製品として加工され、
日本向けに墓石として輸出される際の正式名称なのです。

消費者に高級イメージを与えるための独自の名称

石材商社や霊園、石材店や仏壇店等の墓石小売店のすべてが
これらの正式名称にて販売をすることが望ましいのですが、
記号と数字の組み合わせである正式名称では、
「高級墓石材として販売しにくい!」等の理由で、
多くの石材商社や小売店がそれぞれ独自で様々な名称を付けて販売しています。

日本の銘石である「庵治石(香川県産)」や「大島石(愛媛県産)」に、
見た目が少し似ている(品質は全く違う)からという理由でだけで、
中国で採掘された石に、「○○庵治」や「△△大島」といった、
あたかも、類似石種であり、品質や耐久性も変わらず、
こちらを買った方が、お買い得であるかのようなまぎらわしい名称や、
高級感をイメージさせるような日本的な名前を付けて販売されています。

ともすれば、トラブルの原因となることも珍しくなく、
消費者への不信感につながってしまう恐れもあります。

相見積もりを行いにくくするための独自の名称

霊園や墓石販売業者が、石材に独自の名前を付けるのは、
他社との相見積もりを、行いにくくするための理由もあるのです。

例えば、A社という石材店で、中国産の「AG98」という石で、
墓石の設計と見積もりをしてもらったとしましょう。

もちろん、A社の見積もりには、きちんとサイズが明記された、
詳細設計図と3次元CADによるカラーの完成予想図も添えられています。

その見積書と図面をB社という石材店に持っていけば、
同業者なので、「AG98」の相場はすぐ分かります。

まして、サイズまで明記された設計図まであれば、
なおさら簡単に見積もり金額を計算できます。

そうなると、B社としては、当然、A社より少しでも安い金額を提示するでしょう。

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ところが、このA社の見積書の石材の名称が「AG98」とではなく、
本来の名称と全く関係のない、「○○大島」や「△△御影」など、
いかにも、国産の石材のような名前で記載されているとしたらどうでしょう?

A社が独自に名前を付けた「○○大島」や「△△御影」等の名称の石では、
B社が見積書を見ても、本来の石種を特定することが難しくなってきます。

このように、他社と競合になった場合に、相見積もりを行いにくくするために、
霊園や墓石販売業者が、石材に自社独自の名称を付けているのです。

もし、食品スーパーの店頭に並んでいる、マグロやカツオ、アジやサンマなどの魚が、
それぞれの店ごとに、異なる名前で売られていたとしたらどうなるでしょう?

おそらく、大問題になるでしょう!

…いや、法的に問題があるかも分かりません。

このように、私たちの身の回りにある、多くの商品では在り得ない様なことが、
墓石販売の業界では、ごく普通に行われていること自体、如何なものか。

(社)日本石材産業協会でも、こうした業界の不信感を払拭し、
消費者への信頼を築く意味でも、石種の名称統一を目指してきましたが、
規定法律や強制力が無いため、どうする事も出来ないのが現状です。

これらのまちまちな名称は、中国側が意図的に行っている訳ではなく、
利益追求に走る、日本国内の墓石販売業者が各会社ごとに行っているものです。

独自に付けられた名称が、法的には問題無いのかも知れませんが、
消費者の立場に立った商売とは言い難いものであります。

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